介護保険において要支援・要介護状態の判定を受けられた方を対象とし、通所して、自宅での生活が継続できるように医師、理学療法士、作業療法士、言語聴覚士、看護師、介護職員が、適切なリハビリテーションを提供する介護保険のサービスです。 さわやか診療所通所リハビリテーションでは、御利用者様の意思及び人格を尊重し、可能な限りその有する能力に応じ自立した生活を営むことができるように、理学療法、作業療法、言語聴覚療法、その他必要なリハビリテーションを行うことにより、心身の機能の維持回復を図ります。

午前	送　迎 ご自宅までお迎えにうかがいます 健康チェック 看護師により、体温、血圧、脈拍等の測定をし、健康管理を行います 作業療法（趣味活動） パズル、貼り絵、塗り絵、手芸等、ご利用者様の希望を取り入れたリハビリを考えさせていただきます 入　浴 スタッフの介助や見守りにより、入浴のリハビリ訓練をしています。車イスの方でも安全に入浴していただけます。
午後	リハビリテーション 理学療法士、作業療法士、言語聴覚士による専門的なリハビリ訓練を行っています 昼　食 言語聴覚士の指導による食事前の嚥下体操、食事訓練等を行っています レクリエーション スタッフが提供する集団レクリエーションを通して、皆で楽しくリハビリに取り組むことができます 送　迎 ご自宅までお送りいたします

認知症状を伴ったお年寄りが少人数で入居し、家庭的かつ安全な環境の中、生活する上で必要なことを援助者による支援のもと、自立した暮らしを行ない、その過程の中で、認知症状の進行を緩和させ、問題行動の減少などお年寄りの精神的な安定や健康的で明るい環境を支援し、介護されているご家族の支援も行なっています。

介護保険で受けられる在宅サービスの計画を作成したり、ご利用者やご家族の希望などを勘案し、支援を行うのが居宅介護支援事業所の居宅介護支援専門員（ケアマネージャー）です。
介護サービス事業所との連絡調整や居宅支援サービスに係る費用の計算や請求などを要介護者に代わって行います。

＊介護支援専門員　常勤３名、非常勤１名を配置しています。

要支援		要介護状態とは認められないが社会的支援を必要とする状態
要介護	1	生活の一部について部分的介護を必要とする状態
	2	中程度の介護を必要とする状態
	3	重度の介護を必要とする状態
	4	最重度の介護を必要とする状態
	5	過酷な介護を必要とする状態

在宅サービス	訪問介護 （ホームヘルプサービス）		ホームヘルパーが家庭を訪問し、日常生活の家事や介護を行います
	訪問看護		かかりつけ医の指示のもとで、看護士等が家庭を訪問し療養上の世話を行います
	通所介護 （デイサービス）		日帰り介護施設等で入浴・食事･機能回復訓練等のサービスを行います
	通所リハビリ （デイケア）		施設において理学療法士等による機能回復訓練を行います
	福祉用具レンタル		車椅子・特殊ベッド等の貸し出しや、特殊尿器等を購入した際の費用を支給します
	住宅改修など		手すりをつけたり、段差の解消等の小規模な改修を行った場合、費用を支給します
施設サービス	短期入所サービス （ショートステイ）		介護を必要とする人を介護施設等で、医学的管理が必要な人を医療施設等で短期期間預かります
	介護老人福祉施設 （特別養護老人ホーム）		常時介護が必要で居宅での生活が困難な人が入所して、日常生活上の支援や介護が受けられます
	介護老人保健施設 （老人保健施設）		状態が安定している人が在宅復帰できるよう、リハビリテーションを中心としたケアを行います
	介護療養型医療施設 （療養病床等）		急性期の治療を終え、長期の療養を必要とする人のための医療施設です
地域密着型 サービス	居宅 サービス	小規模多機能型 居宅介護	登録制で、通所を中心に、利用者の選択に応じて訪問系のサービスや泊まりのサービスを組み合わせて提供する小規模な拠点です
		夜間対応型 訪問介護	24時間安心して在宅生活が送れるよう、巡回や通報システムによる夜間専用の訪問介護です
		認知症対応型 通所介護	認知症高齢者を対象に専門的なケアを提供する通所介護です
		認知症対応型 共同生活介護 （グループホーム）	認知症高齢者がスタッフの介護を受けながら、5〜9人のグループ単位で共同生活する住宅です
		地域密着型 特定施設入居者 生活介護	定員が30人未満の小規模な介護専用型特定施設に入居する人が、日常生活の世話や機能訓練などを受けられます
	施設 サービス	地域密着型 介護老人福祉施設 入所者生活介護	定員が30人未満の小規模な介護老人福祉施設（特別養護老人ホーム）に入所する人が、日常生活の世話や機能訓練などを受けられます